Microsoftの次期OS「Windows 7」のRC版（製品候補版）のダウンロード公開が始まりました。アメリカンでの公開ですが、日本語のダウンロードサイトも公開されています。公開されたWindows 7 RC版（ビルド7100）は、Windows 7の全機能が利用できる「Ultimate」エディションと同等のもので、32bit版と64bit版があります。それぞれ日本語を含む5言語版（英語、ドイツ語、日本語、スペイン語、フランス語）が用意されています。データ形式はDVDイメージファイル（ISOファイル）なので、一旦DVDに焼きつける必要があります。
少なくとも6月中はダウンロード公開が続けられそうです。有効期限は2010年6月1日まで。
ダウンロードここ
この流れは、無駄な機能ばかりで高いマシンスペックを要求する「Windows Vista」対して提供されたのが始まりです。ユーザーにとっては新しいOSが気に入らない場合、選択肢が広がって結構なことです。
「Windows 7」が「Windows Vista」をベースに作られているのは間違いないんだから。
バージョンを一つスキップした位で不具合起こすソフトって、普通は欠陥品だと思いますけど。
よしんばハードや、ソフトの対応が追いついていないと言うなら、「Windows 7」のSP１が出るまで待てば良いと思いますけど。
その頃までは「Windows XP」のサポートは、切れていないでしょうに。
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好評「Windows 7」が阻む「Vista」企業導入--MSはアップグレードスキップに警告 CNET Networks Japan（2009/02/17）
「Windows 7」の好評によって、Microsoftに興味深い課題が生まれている。どうやら、Windows 7の前評判が、企業の「Windows Vista」導入を難しくしているようだ。
そもそも、Windows Vistaへの移行に慌ただしい状況があったわけではない。
Gartnerが2008年10月に実施した調査では、大企業のおよそ30％がVistaをスキップする予定で、そのほかの企業の大多数はまだどうするか決めていないということが明らかになった。
GartnerのアナリストであるMichael Silver氏によると、Windows 7への賞賛が、弱体化する経済と相まって、半数もの企業がVistaを完全にスキップすることになりかねないという。
Silver氏は米国時間2月11日、「どうするか決めかねていた企業は、今や、Vistaをスキップする可能性がかなり高い」と述べた。
企業にWindowsのアップグレードを勧める業務を担当するMicrosoftの社員にとって、この状況は過酷だ。Microsoftは、必ずしも「Windows XP」からWindows7への移行を阻止しようというわけではない（結局アップグレードであることに変わりはない）。しかし、同社はいくつか警告を出している。
MicrosoftのWindows部門でシニアディレクターを務めるGavriella Schuster氏は「企業は信じられないほど（Windows 7に）興奮している。われわれは、企業がもっと現実的に考えられるように、その興奮を和らげようとしているだけだ」と述べる。
Windows7は初期段階で高い評価を得ているが、Vistaにおける問題点をすべて解決しているわけではない、とSchuster氏は言う。企業は、XPからWindows 7へ移行するには、XPからVistaへの移行と同様のアプリケーションの互換性問題を克服しなければならない。Windows7は、WindowsVistaと高い互換性を持つように設計されているが、XPからVistaへの移行を難しくしている問題は、XPからWindows7への移行の場合も同様に発生する。
提供：Microsoft
Schuster氏によると、Windows 7の企業向けの機能には、「Windows Server 2008 R2」への移行も実施し、IPv6ネットワークを使い始めた時にやっと真価を発揮するものもあるという。
さらに、Windows 7のリリースを待つ予定の企業は、Windows XPからの移行スケジュールに細心の注意が必要だとSchuster氏は述べる。
Schuster氏は、「スキップすることにどんなリスクがあるか。そしてどれくらい迅速に（Windows）7に移行しなければならなくなるのかについて不安を覚えずにいられるか」、企業はじっくり考えるべきだとしている。
古いOSの終了が「どちらかといえばこっそり近づいてくる」ことを企業は分かっている、とSilver氏は指摘する。その理由の1つは、Microsoftが同社のソフトウェアを非常に長くサポートしているからだ。一般に、Windowsリリースは少なくとも何らかの形で、10年かそれ以上の期間サポートされている。一方、サードパーティーのソフトウェアメーカーは、サポートするOSはできる限り少なくしたいと考えている。
Silver氏によると、2012年までには、多くのソフトウェアメーカーが、特に自社製品の最新版では、XPのサポートをやめるつもりでいるという。
Microsoftは、一般的に、Vistaの導入を間近に控えている企業は、移行を進めるべきだとしている。
Schuster氏は「前進するべきだ」と述べ、Vistaに移行する企業は、将来Vistaを搭載したマシンをWindows 7に移行する際、うまくいくことに気が付くだろうと付け加えた。
初期の互換性の問題やその他の課題の多くが解決されてきた事実に加え、今や多くの企業がVista対応のマシンを多数所有しており、Vistaが最初にリリースされた時とは状況が異なっているとSchuster氏は指摘する。
多くのIT部門が、Vistaへの移行には現在でも意味があるということについて、Microsoftから何らかの後押しを期待しているのだとSchuster氏は言う。
「IT部門の担当者たちは、それを堂々と主張できることを確かにしたいだけだ」とSchuster氏は述べる。企業は「これが正しい選択だということを確かにする手助けをしてもらう」ことをMicrosoftに訴えているとSchuster氏は言う。
Windowsの存在意義って何だろうと、本当に最近考えてしまいます。
特にVistaが出てからは、余計に。
以下はGartnerのプレゼンでの議論です。
そのまま、転載します。
皆さんは、どう思いますか？
※コモディティ化
所定の製品カテゴリー中において、メーカー（製造元企業）ごとの差・違いが不明瞭化したり、なくなること。
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壊れたWindowsは直せない
「Windowsは崩壊している」――こんなタイトルのGartnerのプレゼンが議論を呼んでいる。確かに、中年太りの「ファットクライアント」につける薬はないようだ。
先週、ネットはGartnerのプレゼンテーション「Windows Is Collapsing: How What Comes Next Will Improve（Windowsは崩壊している。次でどう直すか）」の話題で持ちきりだった。Windowsが壊れているという点ではわたしも同意見だが、直せるという見方には賛成しない。
これはレガシーとMicrosoftのばかげた統合戦略の問題だ。Windowsはスリムな世界にとってはファットクライアントだ。デスクトップ
クライアントたるWindowsに将来の居場所はない。コンピューティングはデスクトップからデバイスやサーバへとシフトしている。Windows、特に
Vistaは中年太りが過ぎて、群衆としなやかに踊ることができない。
OSはコモディティ製品だ。Microsoftがどんなに願ってもそれは変わらない。コモディティという状況は、Microsoftが
Windowsの独占を維持している理由の1つだ。同社が1990年代に独占を達成したのは、多くのサードパーティーがWindowsプラットフォームか
ら利益を得られたからだ。それから少なくとも世紀の変わり目以降、同社がこの独占を維持しているのは、Windowsの重要性が低下したためだ。
Windowsは消費者やIT部門にとって、チェックリストの項目の1つであり、新しいPCについてくるものだった。
Windowsを支えるエコシステムは今も重要だが、コモディティになったWindowsはそうではない。ほとんどの企業や消費者はOSを買わない。OSの決定はアプリケーションやハードに左右される。
Microsoftはコモディティが売り上げをけん引するハッピーな状況を維持できたかもしれない――Web2.0プラットフォームの成功と
Vistaの失敗がなければ。Web2.0プラットフォームとVistaは対照的だ。Webアプリケーションは軽くシンプルになる傾向があり、複雑な要素
はサーバに置かれ、新機能を簡単に提供できる。サービスの更新はすぐにすべてのユーザーに届く。Webプラットフォームはどんなクライアントにでも、いつ
でもどこでもアプリケーションを提供できる。
これに対して、Vistaは劇的にOSを複雑にし、ハードウェア要件を引き上げた。だが、企業や消費者のモバイル機器へのシフトに伴い、市場は複雑でなく消費電力が少ないハードを求めている。Microsoftが省電力ノートPC向けVistaを提供できないことは、この問題の大きさを示す例と言える。Vistaはハード要件があまりにも高い。ほかにも、特に企業内で、導入が複雑なことがWindowsと対応アプリケーションの悩みの種となっている。
Windowsは今や衰退を避けられない状況にあり、人々がもっと強力で小さなデバイスを使うに従って、その傾向は加速するばかりだ。
Web2.0は省電力、高機能のミニノートPCやスマートフォンに理想的だ。Vistaはそうではない。わたしが言う「衰退を避けられない状況」というの
は、今すぐのことではない。Windowsは今後何年もの間、コモディティOSとしての居場所はあるだろう。だが真のコンピューティングや情報の重要性はデバイス、サーバ、IPネットワーク、いつでもどこでもどんなマシンでもアクセスできることにシフトしてきた。
上の6つの段落（導入部を除く）は、件のGartnerのプレゼンを見る前に書いたものだ。わたしの分析はGartnerのアナリストのマイケ
ル・シルバー氏とニール・マクドナルド氏のそれとおおむね調和している。だが、Windowsの復活に対する両氏の楽観的な見方には賛同しない。
Windowsの時代は過ぎた。このOSをコモディティ以上の地位に引き上げようとするMicrosoftのむなしい取り組み――3つのコンシューマー版
と2つの企業向けバージョンのVistaをリリースするという――は避けられない結果を先延ばしにしただけで、防ぐことにはならなかった。Windows XPを使い続けるという企業各社の決断は、Vista SKU戦略が失敗したという十分な証拠になるはずだ。Vistaはコモディティなのだ。
複雑さとコモディティは正反対の概念だ。ほとんどのテクノロジー製品は似たようなトレンドをたどる。初期のモデルは複雑で高価。採用が増えるにつ
れて、コストも複雑さも下がっていく。Windowsはこのパターンに逆行する。コモディティの役割が増えるにつれて、複雑さ――そしてPCの総コストに
占める割合――も高まった。それこそが独占力の効果だ。
明らかに、シルバー氏とマクドナルド氏が最もこき下ろしたのはWindowsの複雑化だ。「Windowsは時とともに複雑さを増してきた」。両
氏は、Microsoftがこの問題を認め、2004年にLonghornをリセットしてそれまでの開発をやめ、Windows
2003のコードベースから再スタートしたことをほめている。だが、この取り組みは不十分だった。
「MicrosoftはWindowsのモジュール方式を改良したが、小型デバイスで実行できるよう、また絶えず変わる業界の要求に合わせられるようにパーツを簡単に外したり交換できるレベルにはほど遠かった」
複雑化はMicrosoftとその顧客、パートナーにダメージを与えてきた。「ほとんどの組織はVista導入を最初のリリースから9～12カ月遅らせた」と両氏は述べている。
ハードの複雑さはまた別の問題だ。「Windowsが肥大し続ける一方で、Windowsを小さくしておきたいという顧客の要求も大きくなってい
る」。もっといい文章があった。「長期的には、Microsoft
Windowsは今のままでは、多数のフォームファクターや高機能Webアプリケーションが存在する世界で苦戦するだろう」
上述したように、デスクトップPCからWebへと重要性はシフトしている。シルバー氏とマクドナルド氏は、2011年はOS非依存のアプリケー
ションの割合がOS依存型アプリケーションに追いつき、追い越す転換点になるとしている。Microsoftは暫定的に、Vistaの後継である
Windows 7を2010年に出荷する予定としている。Microsoftがアプローチを変えなければ、7の開発はひどい向かい風を受けるだろう。
そして両氏がたどり着いたのは、驚きの結論だった。「今のWindowsを取り替えなければならない」。その通りだ。両氏は新しい仮想化アーキテ
クチャをWindowsの代わりとして提案している。わたしはそれには反対だ。Windowsを直すことはできない。市場はWindowsを通り過ぎ、遠
くへ行ってしまった。両氏が考えるように、Windowsはレガシーアプリケーションには必要で、仮想化ハイパーバイザーは重要なレガシーとの互換性を提
供するだろう。だが、未来はWeb2.0プラットフォームとそれをサポートするコモディティデバイス、サーバOSにある。
Windowsの重要性が薄れるという事態が、必ずMicrosoftの未来になるとは限らない。わたしは、重点をシフトし、Microsoft
がもっとデバイスやサーバOSに比重を置き、アプリケーションやサービスをサポートする戦略を強く勧める。ソフトは今もWeb2.0プラットフォームの世
界において大いに重要だ。ただ、置かれる場所が変わっただけで。特にOSはそうだ。
Microsoftはこの点で正しい方向に動いている。Windows Server
2008のモジュール式の「ロールベース」設計は複雑さを減らし、特定のタスクに合わせてソフトを簡素化している。新しいホスティング版のCRM、
Exchange、SharePointなどのサーバソフトは、Web2.0プラットフォームの主なメリット――いつでも、どこでも、どんなデバイスでも
情報にアクセスできる――を企業にもたらす。
だがWindowsは敗北者だ。ダイエットとエクササイズが必要だが、その行動は変わらないだろう。Windowsを自分自身から救う矯正プログ
ラムはない。Vistaは太った怠け者だ。健康にいいものをほどほどに食べている元気で活動的な人々の中で暮らすリソース食いだ。心臓血管系の病気や糖尿
病は避けられない。業界用語で「ファットクライアント」と呼ばれるのには理由があるのだ。
Microsoftは、「超低価格PC」（Ultra-Low-Cost PC：ULCPC）と呼ばれるクラスのコンピュータ向けに、「Windows XP Home Edition」の販売を継続する発表しました。
それはそうでしょう、全てのユーザーが「Vista」が乗る様なスッペクなマシンを必要としていません。
台湾の華碩電脳（ＡＳＵＳ）が販売している、低価格ノートＰＣ「ＥｅｅＰＣ」の成功はそれを証明しています。
発展途上国は勿論、先進国でも仕事の一般事務だけに使うならハイスペックマシンは不要です。
日本でもこう言った低価格ＰＣや、中古ＰＣが末端に普及するかも知れません。
何れは上位のＯＳに更新する事になるのでしょう。
しかし、現状でのハードの価格を考えると、もう少し先の事でしょうね。
ＥｅｅＰＣ
◎Computerworld.jpより転載
次世代「Windows 7」を待ち望む企業が増加――マイクロソフトはVistaのアピールに必死
Vistaへの移行が進まない背景に次世代OSの存在あり
米国マイクロソフトは11月14日、Windows Vistaの早期導入ユーザーを悩ませていた互換性問題が緩和されているとの見解を発表した。サードパーティ企業がVista用のドライバやアプリケーションを相次いで提供し始めていることが寄与しているという。
同社Windows製品管理担当コーポレート・バイスプレジデントのマイク・ナッシュ氏は、Vista正式対応ハードウェアにおける同OSの動作エクスペリエンスについて、「昨年11月の時点はもとより、1カ月前と比べても格段に向上した」と語っている。
マイクロソフトがこのような発表を行った背景には、同社が2009年後半から2010年にかけてリリースする予定のWindows次期版（「Windows 7」：開発コード名）の存在があるようだ。多くの企業がVistaへのアップグレードを見合わせ、代わりにこの最新版を採用する可能性が強まっているとの見方があるからだ。
ただし、Vista初のSP（Service Pack）が提供されれば、Vistaへのアップグレードを行う企業は多いとみられる。マイクロソフトは、Vista向けのアップデートをまとめた「Windows Vista SP1」を2008年第1四半期に提供するとしており、実際に多くの企業が予算にVista導入コストを組み込んでいる事実からも、Vistaへの大々的な移行は起きると予想されている。
ナッシュ氏は、マイクロソフトが2007会計年度末までに獲得したWindowsデスクトップの企業向けライセンス契約数が過去最大となっていることを挙げ、このことは企業によるVista導入がこれからも順調に進んでいくことを示すものだと強調した。
しかし、その一方で同氏は、Windows 7のリリースまで社員のデスクトップをアップデートしないとする企業も少なくないことを明らかにした。
アップデートしない理由として、ユーザーらは、やや古いハードウェア上でVistaがうまく動かないことを挙げている。古いと言っても1～2年前のPC であり、場合によっては、プリンタなどの周辺デバイスで問題が生じることもあるという。Vista用に最適化されているはずのPCですら、一部のデバイスやアプリケーション、OS機能のパフォーマンスおよび互換性に不具合が生じるため、最適なエクスペリエンスが得られるどころではないのだ。
したがって、こうした問題をWindows Vista SP1が完全に解決しないかぎり、「多くの人々が次期WindowsのリリースまでXPを使い続ける確率は高くなる」と、マイクロソフト製品を専門に扱っているあるコンサルタントは述べている。
みずからもVistaの不安定なパフォーマンスに不満を持ったことがあるという、ディレクションズ・オン・マイクロソフトのアナリスト、マイケル・チェリー氏は、もしもマイクロソフトが当初のスケジュールどおりにWindows 7をリリースするなら、企業にとって「Vistaへのアップグレードは必要性の薄いもの」になり、Windowsでは恒例の「1バージョンおき」の更新へ流れるケースが増えそうだと話している。
一方、ロサンゼルスに拠点を置くMCWテクノロジーズで上級コンサルタントを務めるブライアン・ランデル氏は、ハードウェアの互換性問題によって Vistaがスタートからつまずいたことは認めながらも、現在の状況を引き起こしたのは自社製品のVista対応策を準備しなかったハードウェア・ベンダーであり、マイクロソフトに落ち度はないと主張している。
同氏はまた、マイクロソフトと密に連携している企業でもWindows 7の話はほとんど聞かされていないとし、そうした企業の間では、次期Windowsよりも、Vista SP1が与える影響のほうがよほど注目を集めていると述べている。
なお、マイクロソフトはWindows 7に関して、現在開発中であることと、Vistaの発売から約3年後にリリースすること以外に多くを語っていない。
